FRBは今年後半に利上げを緩和する可能性があり、このことはこれらのセクターにとって好材料となる可能性があります。
以前は、ほぼすべてのアナリストが少なくとも25bpの利上げを予想しており、中には50bpという強気の予想もありました。
しかし、銀行が閉鎖され、最新のインフレ報告書から穏やかな有望なデータが出たことで、多くの人がFRBが利上げを行うのはこれが最後になるのではないかと考え始めています。
ゴールドマン・サックスのエコノミストのコメントが大きく報じられたように、FRBが利上げを行うかどうかを問う声もあり、経済が壊れることを懸念しているようです。
はっきり言って、FRBはまだインフレ率を安全圏である2％に引き上げるには程遠いです。しかし、状況は前進しています。
年間インフレ率の低下が続けば、特に銀行に対する最近の圧力から、FRBが年末までにファンドレートを引き下げることは想像に難くないです。
金利の低下は、市場セクターにさまざまな影響を与えるでしょう。
しかし、近い将来、良い「カムバック」銘柄を探すのであれば、これら3つのセクターの企業は、最終的に金利が引き下げられたときに良い結果をもたらす可能性が高いでしょう。
消費者裁量セクター
- 2022年の実績：-31.35%。
- 前年比： -21.01%.
- 年初来：8.50%です。
- 注目の企業 ナイキ、ディズニー、ネットフリックス、エアビーアンドビー、テスラ
消費者裁量セクター（車や運動着など、欲しいけど必要ないものを売るセクター）は、歴史的に低金利環境では、経済が低迷しているときでも良いパフォーマンスを示してきました。
例えば、ファンド金利が0％から0.25％だった2008年から2015年の間、消費者裁量は2011年と2014年を除き、毎年S&P500のパフォーマンス上位3位に入っていました。また、2020年には2番目に良いパフォーマンスとなりました。
これは、消費者が低金利でお金を借りて、現金を持っていない買い物の資金を調達できることが一因です。
また、低金利が消費者裁量企業のバランスシートの強化に役立っているためでもあります。
フィデリティのセクター概要によると、このセクターの負債比率（資産と負債の比率）は739.11であり、最も負債が多いのです。そのため、借入コストが低いときには、より高い利益が得られると考えられます。
さらに業績が良くなるのは、裁量的な商品を販売する企業と、私たちにとってなくてはならない商品（コンシューマーステープル）の境界線をまたぐ企業です。
ウォルマート、ターゲット、コストコなどの大型小売店がこれにあたります。また、コムキャストやチャーターなど、エンターテインメント・サービスから収益を得るインターネット・プロバイダーも含まれるかもしれません。
情報技術
- 2022年実績：-24.12。
- 前年比： -7.97%.
- 年初来：12.11%です。
- 注目の企業 マイクロソフト、Apple、Alphabet、Meta
ハイテクセクターは、高金利に非常に敏感です。実際、シリコンバレー銀行で起きた致命的な銀行取引は、FRBの段階的な利上げによって中堅ハイテク企業が資金繰りに窮していたからこそ起きたものです。
このセクターの負債資本比率は全体で382.07であり、2番目に高い負債を負っていることになります。
一般的に、低金利はハイテク企業の営業コストの削減を助け、より早く利益を達成する可能性があります。同時に、研究や製品開発のための資金調達がより安く、より身近になるのです。
とはいえ、すべてのハイテク企業が高金利の下で低迷しているわけではありません。
負債資本比率が低い企業は、最も影響を受けにくいです。これには、アルファベット、アップル、マイクロソフト、エヌビディアのような大企業が含まれます。しかし、負債資本比率がゼロのMonolithic Power Systemsのような、あまり知られていない企業も含まれます。
反面、中堅・新興のハイテク企業は、高金利の環境下でイノベーションを起こすのは難しいでしょう。
特に、Etsy (-4.37)やCarvana (-17.02)のような負債資本比率がマイナスのハイテク企業には、その傾向が顕著です。これらの企業は、資産で賄える以上の負債を抱えており、借入コストが安ければ業績も良くなるかもしれません。
カルヴァナは、金利がハイテク企業にどのような影響を与えるかを示す良い例です。2021年の超低金利環境下、カルヴァナの株価は1株当たり370ドルの史上最高値を記録しました。しかし2023年になると、カルバナの株価は現在1株あたり約7ドルで販売されています。
公益事業
- 2022年実績：1.22%です。
- 前年比： -5.63%.
- 年初来：-5.45%。
- 注目の企業 ネクステラ・エナジー、デューク・エナジー、アメリカン・ウォーター・ワークス、コンステレーション・エナジー
公益事業株は低金利環境下でも高いパフォーマンスを発揮しますが、それは皆さんが考えているような方法ではありません。
確かに、このセクターは、特に企業が新しいプラントを建設したり、インフラを更新したりする際に、借入金利の低下から恩恵を受けます。しかし、株式投資としては、金利が低いときに公益事業がより魅力的になるのは、配当利回りが債券に比べてより有利に見えるようになるからです。
債券と公益株は、ともに保守的な投資家を惹きつけているため、互いに競合しています。これらの投資家は、債券の利回りであれ株式の配当であれ、かなり高い利回りを持つ安定した投資を望んでいます。
金利が高い時期には、債券がより魅力的になりました。利回りが高く、安定した投資先だからです。同時に、電力会社は未払い債務の借入コストが増え、短期的には配当を減らす可能性があります。
逆に、金利が低いときには、保守的な投資家が公益企業株に引き寄せられます。低金利で債券の利回りも低くなるので、公益株の配当はより有利に見え始め、キャピタルゲインの機会も魅力的です。
FRBが利上げを始めてから、このセクターは恐ろしいほどのパフォーマンスを発揮しているわけではありません。
しかし、今後の金利低下は、同セクターが推進する自然エネルギーと重なる可能性もあります。そうなれば、公益事業のような退屈な株式カテゴリーが成長機会になる可能性が出てきます。